東京学芸大学「多彩なアプローチによる環境学習」

いま、東京・小金井市にある東京学芸大学の環境教育実践施設では、三菱UFJ環境財団の寄附講座「多様なアプローチによる環境学習」が行われています。美術の先生やパフォーマンス・ダンサーまでが講師として登場するこの講座は、学芸大の学生だけではなく一般市民も聴講可能です（市民は出欠自由でしかも無料！）。
６月３日にはパフォーマンス・ダンサーの新生呉羽さんが、環境教育実践施設の農場（学芸大には農場まであるのです）で、聴講者参加のワークショップを展開しました。この農場では、小金井市の公民館南分館が「江戸野菜に親しもう」という実践講座をやっていたり、田んぼ（小金井市でもっとも高台にあるのに田んぼまであるのです）では、市民グループが「田んぼの時間」という親子で参加の稲づくりをやっています。ちなみに、ミュゼダグリメンバーも、環境教育実践施設の木俣教授といろいろな取り組みをつづけています。
環境教育実践施設は、とても開かれた運営をしています。興味のある方は、ぜひ一度参加した見てください。

東京学芸大学「多彩なアプローチによる環境学習」

　東京学芸大学ではいま、環境教育実践施設が担当する三菱UFJ環境財団の寄附講座「多彩なアプローチによる環境学習」が行われています。毎週水曜日の１２時５０分から１４時３０分まで、さまざまな分野の講師が、それぞれの思いを講義しています。６月３日にはパフォーマンス・ダンサーの新生呉羽さんが、環境教育実践施設の農場で学生や一般市民の参加で、ワークショップを行いました。東京学芸大学は地域に開かれた大学を目指していますが、その中では市民も巻き込んだ多種多様な取り組みが行われていて、この講座もそのひとつといえます。
　この講座を担当する環境教育実践施設の木俣教授には、ミュゼダグリはたいへんさまざまな協力をいただいていて、小金井市の公民館分館の主催する「江戸野菜と親しむ講座」も、実践施設の農場で行われています。
　この故婦座に興味をお持ちの方は、ぜひ参加していただきたいと思います（自由に参加できます、もちろん無料）。

江戸東京野菜 STUDY & CAFE Musée d'Agri

江戸東京野菜STUDY & CAFE Musée d'Agri
江戸東京野菜 STUDY & CAFE Musée d'Agri のお申し込みは、FAXかメールで。お名前とご住所、お電話、連絡方法などをお送りください。追って,詳細をご連絡いたします。

FARMER'S MARKET@GYRE つづき
お客さんとの会話では「有機栽培ですか」と聞かれ、オーガニック野菜の関心の高さを実感。同じファーマーズマーケットでお隣が「有機JAS」の野菜を販売していたのですが、話をきくと野菜づくりより書類づくりのほうが大変だと……。（なんかオカシイですよね！）
今回は小金井市内の法政大、農工大、学芸大の計7人の学生さんに
準備から当日の販売まで精力的に手伝ってもらいました。感謝です。
また夏になったら、夏場の江戸東京野菜をもって原宿にいきたいと思います。
野菜はおかげさまでほぼ完売。なのに、出店料（売り上げの15％）を支払うとなぜか利益ゼロ。
けれども、お金に換えられないものをたくさん得ることのできた2日間でした。

江戸東京野菜講座が始まります

ミュゼダグリが主催する「江戸東京野菜 Study & Cafe」！
いよいよ5月31日に始まります。江戸東京野菜のシーズンを中心に、料理＋お話＋ツアーなど、伝統野菜や農のさまざまな楽しみ方とちょっとした「お勉強」をシリーズで実践します。どうなるのか、ぜひ参加した見てください。

今年も「農」を考えよう

2009年があけました．
ことしは「農地法」が改訂され，農地の貸借が緩やかになるということです．
果たして都市の生産緑地にも，この緩和措置が及ぶのでしょうか．いまは確かに，危機的な食糧自給率から，農地の維持が叫ばれています．しかし，都市域の農地は，自給率以上に都市的環境になくてはならない存在です．同時に，自給率にも何らかの寄与が求められています．ところが，都市農地は，都市的土地利用との経済競争に対抗しなければその存在さえおぼつかないのも事実です．その際，最大の問題は相続税にあります．多くの都市農家は，その生活を成り立たせるために，農地を駐車場やマンション用地などに転用しながら，なお農地をも維持しています．相続税への猶予制度がなければ，とっくに都市内農地はなくなっていたでしょうし，都市はミニ開発で空地もない状況になっていたでしょう．何しろ，生産緑地法の規定にかかわらず，地方自治体はそれらの農地を買い上げる資金がないのですから．
けれども現在，相続税猶予制度は生産緑地の利用について，国税当局は厳しすぎる制限をかけています．生産緑地は健全な農地が存在すれば，その経営は問わないはずなのに，厳しい経営形態を要求するばかりに，他の都市的土地利用との極端な経済的な収入格差を要求するものとなっています．要するに，「相続税のために農地を宅地化して売れ」ということなのです．
今年の「農地法」の改訂で，このような事態に大きな変化が現れるのでしょうか．